このほど、仮想通貨のLINKが3月中旬より、9000万人が利用しているLINEショッピングなどのオンラインショッピングで使えるようになりました。
今後の見通しとしましては、ビットコインやイーサリアムなども検討されて使えるようになる事が濃厚です。

ラインの中にあるオンラインショッピングは、大勢の人々に知られており、便利であると認識されて利用される事が多いのですが、クレジットカードなどの支払い以外に選択肢として仮想通貨が加わる事は、仮想通貨の地位やイメージのかなりの向上につながります。ビッグカメラでビットコインで商品代金の支払いが出来るようになった時以来の衝撃ではないでしょうか。

また、ポイントサイトやアンケートサイトなどで獲得したポイントが、これまでなら1ポイント=1円という感じで銀行に振り込まれたり、商品や他のサイトのポイントと交換できたりするのが通常でしたが、仮想通貨も500円程度のポイントから交換可能になる所も出てきました。

仮想通貨と言えば、副業で投資ビジネスの一つというイメージでしたが、口コミなどを見ていると返金騒動もなく詐欺のような疑心暗鬼を生む事もなくなり、評判が少しずつ良くなりました。すっかり我々の生活に溶け込んで来た感じがします。

税制面におきましては、現在仮想通貨は、株や為替と比べてかなり重い税金が課せられています。しかし、自民党の平将明議員が暗号資産の税制の見直しを要望する質問を、関係大臣に衆議院議員の内閣委員会でしました。

主な内容は、含み益に対して課税される事、ブロックチェーン業界のスタートアップの阻害になっている事、それに伴い優秀な人材やお金が、ドバイやタイ、マレーシアなどの海外に移住、移動する事などです。
課税の見直しが進みますと、さらに多くの人々による仮想通貨の保持率が高まり、仮想通貨業界は盛り上がっていくと言えます。

以上の事から仮想通貨の環境認識は上向いていると言えます。
また、チャートのテクニカル的にもトレンドラインのサポートで支えられるように反発している事が多く、総合的に強い状態を維持していると言えます。

アメリカの代表的な株価指数であるダウは、大きく下落しても必ず回復して高値を更新し続けており、長期チャートではずっと右肩上がりになっています。仮想通貨も同様になるのではと言われており、長期的にはこれまでの高値を超えていくのは確実と予想されています。